性格・価値観の不一致でも離婚原因となるのか

性格・価値観の不一致についても、離婚訴訟で離婚原因となり得ます。今回は、性格・価値観の不一致が離婚原因になる場合について説明します。

1 性格・価値観の不一致も離婚原因となる

本人同士の話し合いで離婚に合意できず、離婚調停も不成立に終わった場合、離婚を求める夫婦の一方は、配偶者を被告として、家庭裁判所に離婚訴訟を提起することができます。

離婚訴訟で離婚が認められる場合は、次の5つの場合に限定されています(民法770条1項)。

(裁判上の離婚)
民法第770条1項
夫婦の一方は、次に掲げる場合に限り、離婚の訴えを提起することができる。
一 配偶者に不貞な行為があったとき。
二 配偶者から悪意で遺棄されたとき。
三 配偶者の生死が三年以上明らかでないとき。
四 配偶者が強度の精神病にかかり、回復の見込みがないとき。
五 その他婚姻を継続し難い重大な事由があるとき。

5号が裁判離婚の一般的な要件を示しており、1~4号はその具体例と考えられています。5号の文言からも分かりますが、家庭裁判所が離婚を認めるのは、婚姻関係が破綻して、回復の見込みがない場合に限定されています。

1~4号以外の理由でも、婚姻関係が破綻して、回復の見込みがないと判断される場合には、5号により離婚が認められます。

夫婦に性格・価値観の不一致がある場合も、婚姻関係が破綻して、回復の見込みがない場合には、5号により離婚が認められます。

なお、離婚原因全般については、次の記事を参考にして下さい。

裁判で離婚するための法律の条件は~離婚原因について

2 どういった場合に、婚姻関係が破綻して、回復の見込みがないとされるのか

そもそも夫婦は別個の人格を持ち、それぞれに個性があります。夫婦の性格・価値観が一致しないのはむしろ当然のことです。

それなのに、夫婦の性格・価値観が一致しないだけで離婚を認めていたら、そもそも夫婦生活は成り立ちません。

夫婦は、相互に生活を助け合う義務があります(民法752条)。

ですので、性格・価値観が異なっても、お互いに相手を尊重して、自分と異なる考え方にも真摯に耳を傾け、心情を汲む努力を重ね、相互に理解するよう努めてもなお、夫婦の性格・価値観の隔たりを埋めることができない場合に、はじめて婚姻関係が破綻して、回復の見込みがないと評価されることが多いです。

例えば、自分が性格・価値観の隔たりを埋めるための努力をしているのに対し、配偶者が何の努力もしない場合、夫婦が相互に性格・価値観の隔たりを埋めるための努力を尽くしたにもかかわらず、ついに精神的な結びつきを取り戻すことが困難となった場合です。

反対に、配偶者が離婚に反対している場合に、性格・価値観の隔たりを埋める努力が見られない場合は、婚姻関係の回復の見込みがないとは言えないとして、離婚は認められないことが多いです。

3 性格・価値観の不一致が問題となる場合

夫婦の一方が、配偶者側に離婚原因があるとして離婚訴訟を提起したのに対し、家庭裁判所が、性格・価値観の不一致の問題であり、配偶者だけを非難することはできないと判断することがあります。例えば次のような場合です。

東京家判立川支部平成27年1月20日判タ1432号99頁
原告が婚姻関係の破綻原因と主張する事実は、上記認定のとおり、その存在自体が認められないか、存在するとしても、いずれも、性格・考え方の違いや感情・言葉の行き違いに端を発するもので、被告のみが責を負うというものではない。そして、そのような隔たりを克服するためには、相互に相手を尊重し、異なる考え方であっても聞き、心情を汲む努力を重ね、相互理解を深めていくことが必要である。
しかしながら、原告は、独り決めする傾向が見受けられ、被告が後から何か意見などをすると、自分の判断・行動を責められていると感情的・被害的になって受け入れず、被告に自身の精神状況について深刻に相談をすることもしないまま一方的に別居し、別居後も、頑に離婚を主張している。

こういった場合、配偶者がやり直したいと主張すると、離婚訴訟を提起した夫婦の一方が、話し合いなどにより、性格・価値観の隔たりを埋めるための努力をしたと言えるのかが問題となります。かなり長い間別居していても、その間、性格・価値観の隔たりを埋めるための努力がなかった場合は、まだ回復の可能性があるとされる場合があります。

また、家庭裁判所は、離婚された方が経済的に困難な状況に陥ったり、孤独な老後を送ることになったりすることから、高齢者の離婚には慎重になる傾向があります。